今年もプロ野球が開幕しましたが、阪神が強いですね。投手陣も打撃陣も好調で今の処つけいる隙が無い感じです。それにしても阪神の去年のドラフト1位の佐藤選手には驚きました。あの豪快なスイングとパワーはとてもルーキーとは思えません。同じく去年のドラフト6位の中野選手も攻守の素晴らしい選手ですね。昨年の阪神は、内野のエラー絡みで失点するケースが多かったと記憶していますが、ショートに中野選手が入った事で内野陣が一気に締まって見えます。今年は、巨人も阪神には手を焼きそうな気がします・・・。
2度目の緊急事態宣言で人手不足の企業は減少~帝国データバンク調査
人手不足に対する企業の見解について、帝国データバンク1月18日~31日にかけて全国の23,695社を対象に調査を実施し、11,441社(回答率48.3%)から回答を得ました。
- 1.正社員不足は35.9%、公共工事が好調な「建設」や「情報サービス」で高い
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現在の従業員の過不足状況を尋ねたところ、正社員について「不足」していると回答した企業は35.9%となりました。新型コロナウイルスの感染が拡大する直前だった2020年1月から13.6ポイント減少し、1月としては2014年(36.6%)とほぼ同水準まで低下しました。「適正」と回答した企業は46.5%で同5.6ポイント増加しています。一方、「過剰」と回答した企業は17.6%で同8.0ポイント増となりました。
「不足」している企業を業種別にみると、「放送」が56.3%でトップとなりました。また、国土強靭化対策などにより公共工事が好調な「建設」(54.6%)や、IT人材の不足が続く「情報サービス」(53.3%)、「自動車・同部品小売」(51.8%)などが5割台で続いています。また、「電気通信」(44.4%)は在宅勤務などリモート需要の高まりから増加しています。
- 2.月次の人手不足割合は2度目の緊急事態宣言が発出された2021年1月に再び減少
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人手不足割合を月次の推移でみると、1度目の緊急事態宣言が昨年5月に解除されて以降、人手不足割合は緩やかに上昇傾向にあったものの、再び同宣言が発出された2021年1月は減少となりました。
- 3.非正社員の人手不足は19.1%、「電気通信」は51業種中で唯一の前年同月比増
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非正社員が「不足」していると回答した企業は19.1%となり(前年同月比10.1ポイント減)、1月としては2013年(16.4%)以来、8年ぶりに2割を下回りました。「適正」は65.3%(同3.4ポイント増)、「過剰」は15.5%(同6.6ポイント増)となりました。
- 4.「飲食店」の人手不足割合は大幅に減少、「旅館・ホテル」は過去最低の5.3%に
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新型コロナウイルスの影響が拡大するまで人手不足が顕著だった「飲食店」(正社員56.4%、非正社員76.4%)と「旅館・ホテル」(正社員61.5%、非正社員60.0%)について月次でみると、正社員・非正社員それぞれで大幅な減少傾向にあります。「GoToキャンペーン」の利用が広がった2020年10月・11月を山にして、2度目の緊急事態宣言の発出や「GoToキャンペーン」の一時停止も加わり、2021年1月にかけてさらに減少し、「飲食店」(正社員25.0%、非正社員35.4%)、「旅館・ホテル」(正社員5.3%、非正社員16.7%)となりました。
雇用調整助成金などの支援策はあるものの、これ以上の雇用に関する厳しい局面を招く前に新たな支援策の実施が必要な様です。
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- 茨城県つくば市松野木163-3
- 望月社会保険労務士事務所
- 代表・特定社会保険労務士
- 望月 正也